副業禁止だけど副収入が欲しい時は・・・
■目次
○副業をバレないようにうまくやる方法はある？
・バレにくいネット副業に取り組んでおく
・副業の確定申告は普通徴収に
・上司などにネット副業していると報告しておく
○ネット副業が会社にバレる最悪な3つのパターン
・ネットに名前を出ている
・同僚からの告げ口
・住民税決定通知書によって判明する
○まとめ～バレないようにネット副業するなら
「会社から副業禁止されているから…」
「あと5万円ほしいのに…」
「働き方改革」「2018年副業元年」といった報道が最近目立ちますね。
パーソナル総合研究所の調査では、
2019年、副業を全面的に認めている企業50％、全面的に禁止している企業50％というデータがでていたり、
2018年のリクルートキャリアが行った調査では、
副業を禁止している企業が約71.2％だったことを考えると、
一気に副業容認が進んだようにも思いますが、
まだまだ副業禁止の会社の割合が多いのが事実。
自分の会社の就業規則を確認してみると
確かに「副業禁止」の規定が定められてある…。
なんて気付く方も少なくないのではないでしょうか？
しかし諦めてはいけません。
会社自体も、従業員が副業することで会社にもたらすメリットも多くなることや、デメリットが大きいことも気が付きだしています。
ここでは規定を破らずに副業できる方法について説明していきます。
○副業禁止だけど副収入がほしい！規定を破らずに副業することってできる？
・就業規則の「副業禁止」だけで諦めない！
・本業に差し支えない副業とは？
・オンライン活用でスキルを高め本業にも相乗効果を
会社の就業規則に、副業禁止規定が記載されていることはまだまだ少なくありません。
しかし会社としては建前として規定しているだけのことも多いのです。
うまく副業に取り組むためにはどうしたらいいのでしょうか？
・就業規則の「副業禁止」だけで諦めない！
まずは信頼の置ける上司などに、副業ができないか相談するようにしましょう。
黙って副業に取り組むことだけは、信頼を失くすことにもなりますのでやめておくべきです。
会社が副業禁止する理由としては、
「本業がおろそかになるから」「人材を失わないか」というものが大半です。
確かに副業に取り組んで稼げるようになってくると、
本業をそっちのけで副業にのめり込んでしまう人はいるでしょう。
副業に取り組むのであれば、
まずこのような会社の心理を理解しておくことが大事。
「さらに本業にしっかりと取り組みます！」
こんな姿勢をみせれば、意外にすんなり認めてくれることもあります。
・本業に差し支えない副業を
本業に差し支えない副業は、どんなものがあるでしょうか？
会社側は
「本業だけでなく副業もしたら、労働時間が増えて過労になるのではないか？」
という心配もしています。
過労死までいかないにしても、体調を崩したり、睡眠不足などで本業のパフォーマンスが悪くなってしまうことが考えられるからです。
例えば会社帰りにコンビニや居酒屋などでバイトしているのなら、かなり身体に負担をかけてしまうことになります。
インターネットを使った副業なら、家にいながらスキマ時間で取り組むことができ、身体への負担が少ないので効率よく稼ぐことができます。
会社側も安心して認めることができるでしょう。
・オンラインの活用でスキルを高め本業にも相乗効果を。
インターネットのスキルを高めれば、
WEBマーケティングなどが活用できるようになりますから、
本業の職種によっては大きな相乗効果をもたらすことも期待できます。
ただし、
会社は「副業で本業の情報が流出しないか」という懸念を持っていることがあります。
特殊な技術を使う企業であれば、
同業他社での副業によって独自の情報が奪われてしまうことを恐れているのです。
そのような事態にならないよう、
自分が行おうとしている副業がどんなものか、上司に説明しましょう。
分野が違うものであれば、問題はありません。
自分のパソコンやスマホを活用し、自宅で行うことを強調しましょう。
今の時代は、業務の中でパソコンやIT機器を使うことが多いですから、
インターネットを使うことで身についたスキルは本業でも活かすことができる可能性が高いのです。
○副業禁止にしている企業のホンネは…
会社が副業禁止しているのは、
冒頭からお伝えしている通り「本業がおろそかになる」「人材流出が懸念される」などといった要素によるものです。
しかしそれらよりも副業を認めないデメリットが、
意外と大きいことに気が付きだした会社も少なくないのです。
それらを逆手にとって、副業に取り組んでいきましょう！
・「働き方改革」なのにまだまだ多い副業禁止の企業
「副業解禁」と叫ばれている中で、
解禁に取り組めない最大の理由は「人材の流出」を懸念しているからだと言えます。
副業に取り組んで、
そちらの仕事が楽しく稼げるものであれば、
今の時代ならそちらに流れてしまうことも大いに考えられます。
特に優秀な人材確保が難しい時代。
人材を確保するために会社が必要とする経費は、
1人雇用するために数百万円必要であるというデータもあります。
会社で働く従業員の不満はインターネットでもよく見ますよね。
副業解禁や働き方改革は理解していても、会社としてはなかなか取り組めないのがホンネなのです。
・副業禁止はデメリットが大きいことに気が付きだした！？
建前として副業禁止していても、
実はデメリットが大きいことに気が付いた会社も少なくありません。
「賃金が上げられない」
「自社での教育に限界を感じている」
「自社の魅力を発信できていない」
このような会社であれば、
むしろ副業を前面に解禁にして、それを賃金の穴埋めにしたり、
自社の魅力とできないかと考えているのです。
賃金の上昇は会社の業績あってのことですから、不景気の中では難しいことも多いでしょう。それならば全面的に副業を解禁したほうが、従業員の満足度を上昇させることができるのです。
このような会社で働いているのであれば、上司はスムーズに副業を認めてくれるものなのです。
○まとめ～副業するならオンライン活用がおすすめ
副業禁止の会社で働いているとしても、諦めずに信頼の置ける上司などに相談するようにしましょう。
インターネットを使えば顔出しすることもありませんから、意外とスムーズに認めてくれることもあるかもしれません。
あなたの一言で会社も方針を変える可能性はあります。
諦めずにできることから始めていきましょう。